2015年以降、120円への円安復活シナリオ

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では今回は、過去のような「消費税増税後の大幅円安」には向かわないのでしょうか。

必ずしもそうではない、早ければ2014年後半からも大逆転の円安復活に向かうかもしれないと考えています。その「希望」は米金利にあるのではないでしょうか。

前述のように前回の円安の終点、2007年と比較すると、2014年が始まる段階で、円安はいつ終わってもおかしくなく、むしろ新たな円高が始まる局面にあったといえそうです。

ただ、そんな2007年と最近では大きな違いがいくつかあり、そのひとつは米金利の方向性でしょう。

2007年は、その後、2008年に入り、サブプライムショック、リーマンショックと金融危機が深刻化に向かうなかで、株暴落、そして、米金利も歴史的な低下に向かうなかで、ドル安・円高が急拡大に向かったわけです。

ただ、最近の米金利は米景気で説明できる範囲を超えた低下、つまり、「バブルの米金利低下」の可能性がありそうです。米金利が景気で説明できる水準まで戻る動きは一段の上昇ということでしょう。

2007年以降、米金利が大幅低下に向かうなかでドルは急落しました。しかし、今回は米金利が一段と上昇に向かうなら、それはドル高・円安の復活をもたらす可能性があるでしょう。

仮に、中期円安がまだ終わっておらず、「増税前の円高」も一時的な円高に過ぎないなら、それはこんなふうに確認できるでしょう。

中期トレンド判断で参考になるのは52週移動平均線です。中期円安がまだ続いているなら、ドルは52週線を大きく長く割り込まないことになるのです。

さて、そんな52週線は足元では99円程度です。経験的に1ヵ月以内、5%以内の52週線逆ブレにとどまるようなら、中期円安のなかでの一時的なドル安・円高に過ぎないということになります。

米株が一種の「バブル破裂」のようになったら、勢いづいたドル安・円高は、52週線を大きく割り込む可能性はあるでしょう。

でも、それが「大きく≒長く」ドル安・円高にならないことが確認されると、いよいよ円安復活シナリオが現実味を帯びるでしょう。

先述のように、ドルは日米生産者物価基準の購買力平価を上回ると中期上昇トレンドが終了するのがこれまでの実績でした。ただ、そのうえ、ぶれ率は徐々に拡大してきました。

これは日米の経済構造の変化、とりわけ日本の貿易黒字大国から貿易赤字化などを受けた動きではないでしょうか。

経済構造の変化を受けて、生産者物価の購買力平価は円安の「通過点」となり、「終点」は日米消費者物価基準の購買力平価に変わり始めているのではないかと考えています。

その購買力平価は足元で125円程度。「バブル破裂」の米金利一段の上昇にリードされるかたちで、2014年後半から2015年にかけて大逆転の円安復活となり、それが消費者物価基準の購買力平価、125円前後を目指す動きになるようなら、後世の歴史はやはり今回も、「消費税増税後の大幅円安」が繰り返したとしてまとめることになるのではないでしょうか。

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